今“家を買わない方がいい人”の特徴
住宅の価格が上昇しているので「今のうちに家を買わないと買えなくなってしまうのでは」と焦っている人もいるのではないでしょうか。
住宅は「欲しいときが買いどき」などと言われることもありますが、今回は「今家を買わない方がいい人の特徴」を確認していきましょう。
(1)自己資金が少ない
住宅を購入するにあたり、「自己資金が少ないのでフルローンを検討している」という人もいると思います。しかし住宅の価格が上昇している今、フルローンを組むと「毎月の返済額が思った以上になってしまう」という人も多いのではないでしょうか。
今後金利が上昇する可能性もあるので、フルローンにすると、総返済額が借入額よりずいぶん増えてしまうということにもなりかねません。
収入が多く、それでも返済が可能な人や、自己資金が潤沢で、いざとなれば繰り上げ返済などで一定の対応ができる人は安心ですが、「自己資金が少なく問題が起きたときに対処する方法がない」と感じている人は気をつけましょう。
無理をした金額で住宅ローンを組んでしまうと、のちのち「住宅ローン破産」のような深刻な問題につながる可能性が高まってしまいますので、ある程度の自己資金はあらかじめ用意しておいた方がよいでしょう。
(2)老後の考慮をしていない
今の年齢と収入で住宅を購入することができる場合でも、老後までの資金計画を立てているか、立てていないかは重要なポイントになります。
住宅を購入する際には、完済時の年齢は何歳か、または今から購入する住宅をいつか売却する予定なら、その年齢と売却価格は推定いくらかなどの確認をしておきましょう。
住宅ローンの支払いが終わらないうちに定年になってしまうと、年金だけでは住宅ローンの支払いが苦しくなってしまう可能性も充分にありますので注意が必要です。
住宅ローンを完済するつもりなら「できるだけ現役のうちに繰り上げ返済を計画する」、売却する予定なら「売却益が確保できるような金額から住宅ローンをスタートする」など、老後までの資金計画を頭に入れた上で住宅の購入を計画しておきましょう。
(3)収入に不安がある
ゆとりのある範囲で住宅ローンを組み、さらに住宅ローンを組んだ時点での収入が住宅ローンを完済するまで続く見込みがあるなら安心です。
しかし、会社の景気の良しあしで収入が減ってしまう可能性がある人や、将来転職を考えている人、結婚や出産などのライフイベントに応じて働き方を変更したい人、健康上に不安がある人などは、未来の収入を予測することがより難しくなります。
このような収入面での不安がある人は、収入が今より多少少なくなった場合でも支払える範囲の住宅ローンにとどめておいた方が安心です。
また、収入が減った場合には「困ったときは副業をする」「妻の働き方をパートタイムから正社員に変更すれば対応できる」「繰り上げ返済をすることで支出を減らせるだけの資金を作っておく」など、問題が起きた場合にはどのように対処するつもりなのか、ある程度の見通しを立てておいた方が安心です。
もちろん、あまりに将来を心配しすぎてしまうと住宅を購入する機会を逃してしまいますから、いざ問題が起きたときだけ慌てるのではなく、リスク管理としてある程度のことを想定しておくだけでも充分です。
(4)子どもの教育費がかかりすぎる
一般的には35年ほどの長い期間支払いが続く住宅ローンですが、子どもの教育費も同様に長期的な支出になります。
特にお子さんがまだ小さいご家庭では、本格的な教育費がかかるのはこれからです。
そのような状況で、めいっぱいの住宅ローンを組んでしまうと、子どもの教育費がいざ本番になるときに、教育に必要なお金をかけることができなくなってしまいます。
大切なお子さんの進路に必要な費用がかけられない状況になるのは大変なことですし、お金がないからとさらに借金をするようでは本末転倒です。
このような問題が起きないよう、お子さんがいらっしゃるご家庭なら、あらかじめ幼稚園から大学生までの間、「私立」と「公立」のどちらを選択する予定なのか、自宅から通える範囲に学校があるのかなどは話し合っておきましょう。
また、お子さんに係る費用は学費だけではありませんので、塾にはいつから通わせたいのか、公立を選択したとしても予備校などに通うつもりがあるかなども話しておいた方が良いでしょう。
住宅ローンで破産しないために
住宅の購入を計画することは楽しいことですよね。家族の夢がつまったおうちに引っ越しが決まると、新しい生活にワクワクするものです。
一般的には、住宅は一生のうちでも限られた回数しか購入できないものですし、家族が楽しみにしている住宅の購入だからこそ、その後の計画が大切です。
住宅を購入したことで、「住宅ローン破産」などの深刻な問題を抱えてしまう人もいますので、住宅価格が上昇している今こそ、慎重に見極めましょう。