子どもの学力や学歴は、教育費次第！？

ソニー生命保険株式会社が、大学生以下の子どもがいる保護者に対して「子どもの教育資金に関する調査」を行いました。この調査の「教育や教育資金に関する意識」のアンケート結果では、「子どもの学力や学歴は教育費次第」と感じている親は6割強、「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」と感じている親は6割強、「早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要」と感じている親は約7割強となっています。

親の3人に2人が、教育費をいくらかけるかは子どもの学力や学歴に影響があると考え、親の多くが自身の老後の生活費の準備よりも子どもの教育費を優先させたい、早期の知育や英才教育をすることが子どもの将来のために重要、と考えているようです。

※「子どもの学力や学歴は教育費にいくらかけるかによって決まると感じる」では、「非常にあてはまる」は14.7%、「ややあてはまる」は48.3%で、合計した「あてはまる（計）」は63.0%
※「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」では「非常にあてはまる」は7.6%、「ややあてはまる」は53.6%で、合計した「あてはまる（計）」は61.2%。
※「早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要だ」では「非常にあてはまる」は14.2%、「ややあてはまる」は53.4%で、合計した「あてはまる（計）」は67.6%。
※「スポーツや芸術の習い事よりも学習塾に教育費をかけたい」 では、「非常にあてはまる」は6.8%、「ややあてはまる」は6.8%で、合計した「あてはまる（計）」は32.6%。

子どもの教育費の負担は重いと感じる親も

同調査では、全回答者に「子どもの教育費の負担を重いと感じるか」聞いたところ、「非常にあてはまる」は21.5%、「ややあてはまる」は42.4%で、合計した「あてはまる（計）」は63.9%となっています。

また、未就学児の親では46.0%、小学生の親では60.9%、中高生の親では67.1%、大学生等の親では81.3%の親が「あてはまる（計）」と回答しています。

親の多くが、子どもの教育費の負担を重いと感じており、子どもの就学段階が上がるほど、負担が重いと感じる人が増える傾向がみられています。

子どもの教育資金に不安……

同調査では、全回答者に「教育資金についてどの程度不安を感じるか」聞いたところ、「非常にあてはまる」は21.8%、「ややあてはまる」は52.1%で、合計した「不安を感じる（計）」と回答した人は73.9%となっています。

なお、子どもの就学段階別にみると、「不安を感じる（計）」と回答した人の割合は、未就学児の親で76.6%と最も高くなっています。

教育資金に不安を感じる要因の1位は「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」（56.3%）、第2位は「収入の維持や増加に自信がない」（36.3%）、以降「収入が不安定」（26.9%）、「病気やケガで収入が途絶えるリスク」（17.5%）、「貯蓄が苦手」（16.4%）と続いています。

お子さんがまだ未就学児の方などは、実際に教育資金がいくら必要になるのか明確に分からないなどの理由から、教育資金に対する不安が高まる傾向があるのかもしれません。

【調査概要】
調査タイトル：子どもの教育資金に関する調査2021
調査対象：ネットエイジアリサーチのモニター会員を母集団とする
大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女
調査期間：2021年1月18日～1月20日
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
有効回答数：1,000サンプル（有効回答から各条件がほぼ均等になるように抽出）
（内訳）親の性別×子の性別×子の通う学校（未就学、小学校、中学校・高校
　　　　大学・短期大学・専門学校・予備校）で16分割、ほぼ均等割付
調査協力会社：ネットエイジア株式会社

教育資金はある程度の予測が可能！教育資金に対する不安と向き合おう

「子どもの教育資金に関する調査2021」の結果から、親の多くが子どもの教育や教育資金については関心があると同時に不安も大きいことが推測されます。

「子どもの学力や学歴は教育費にいくらかけるかによって決まると感じる」「早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要だ」と感じている親の割合が、いずれも6割を超えていることから、教育費の負担が比較的重くない未就園児や小学生のうちから教育費をかけすぎてしまい、教育費の貯蓄ができない親もいるかもしれません。

また、今回の調査の結果では、教育資金に不安を感じる要因の1位として「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」が挙げられていました。特に、お子さんがまだ未就学児など、これから教育費がかかるようになる世帯では、先が見通せないことでの不安が大きくなる傾向があるようです。

しかし、教育資金というのは、ある程度の予測は十分に可能なものです。もし、今回の調査結果と同じように「先々の教育資金が分からないから不安だ」と感じている場合は、どれくらいの年齢でどれくらいの教育資金が必要になるか調べるだけでも不安が解消するかもしれません。

教育資金の負担は、思った以上に大きくなることも多いものですから、知らないことでの不安は早い段階で解消し、将来的に大きな教育資金不足にならないようにあらかじめ計画を立てておくと、安心できるかもしれませんね。

※表示価格は記事執筆時点の価格です。現在の価格については各サイトでご確認ください。