生命保険が必要な人とは？
生命保険は、自分や夫など家族の収入を支える人に万が一のことが起きたとき、家族が困らないよう備えるためのものです。
毎月決められた保険料を支払い、被保険者が高度障害や死亡した場合、保険金を受け取ることができます。
「ふつうみんな生命保険は入っているよね？ 我が家も加入しておこう」
「生活を支える夫に万が一のことがあったら、生活できるか不安。生命保険は必要だよね？」
このように、とりあえず生命保険に加入している方はいませんか。
保険料は、家庭にとっては大きな固定費になります。そのため、保険を見直し、最低限の保険料だけ支払うようにするだけで、節約につながります。
保険が必要な人
ズバリ生命保険が必要な人とは、1.現在ほとんど貯蓄がない人と、2.子どもがまだ小さい家庭です。
1.現在ほとんど貯蓄がない人
収入と支出が同じくらいで、ほとんど貯蓄がない場合、残された家族の生活は苦しくなります。高度障害の場合でも、十分に働けなくなるため、治療や生活のためのお金を得ることが難しくなります。
そこで、特に若い世代で、まだ収入がそれほど多くない方は、安い保険料で入ることができる、掛け捨ての定期保険などへの加入を検討してみましょう。
ネット保険を利用すれば、若い世代や低めの保障額であれば、月1000円程度の保険料で定期保険に加入することができます。ただし、保険料は年齢・性別・保険金額によって変わるため、加入前に必ず複数のプランを比較検討しましょう。そして、今後収入が上がり貯蓄が増えてきたら、もらえる保険金の金額を下げるなどの見直しをすると、保険料を下げることが可能です。
2.子どもがまだ小さい家庭
妻が専業主婦やパート勤務、夫が主な生活費を稼ぎ、子どもがまだ小さい家庭なども、生命保険の加入を検討しましょう。この場合も、安い保険料で入ることができる、掛け捨ての定期保険がおすすめです。
妻が正社員として復職するまで、または、子どもが大学を卒業するまでなど、特にお金が必要になる期間をカバーするために、10〜20年など期間を決めて、生命保険に加入すると安心です。
保険の見直し方法
貯蓄が少ない人や、小さな子どもがいる家庭などは、自分たちにとって必要な保障内容が、安い保険料で賄うことができる保険に加入するのが大切です。
すでに保険に加入している人、またはこれから保険への加入をしたいと思っている人は、保険見直し＆選ぶ際のポイントをチェックしておきましょう。
・必要な保障がついているか
まず、生命保険の保障内容を確認しましょう。生命保険では、被保険者が死亡した場合に、一定のまとまった金額が受け取れます。夫の死亡後に、妻が正社員として働き始めるまでの数か月の生活費を賄うなど、生活を立て直すまでの期間、保険金を使って生活するイメージです。
もちろん、世帯主に万が一のことがあり、長期的に家族を支える必要がある場合、遺された家族の生活費や子どもの教育費、住宅ローンの返済などを考慮すると、保障額では足りないケースもあるでしょう。保険で短期的な備えをしつつ、長期的に必要なお金をどのように準備したら良いのか、保険とその他の方法を併せて、マネープランを考えることが重要です。例えば、残された家族もフルタイムで働く、学資保険に加入する、資産運用や貯蓄も併用するなどを検討してみましょう。
・保険料は家計の負担になっていないか
そして、保険料が家計の負担にならないように、できるだけ安く抑えることも大切です。生命保険の他にも、ガン保険、医療保険など、さまざまな保険があって、色々入りたくなってしまうかもしれませんが、保障内容で重複する部分もあり、加入すればするだけお金がかかります。まずは、シンプルな定期の生命保険に入ることを検討しましょう。
さらに、ある程度貯蓄がある人、夫婦共働きの家庭などは、無理に高額な生命保険に加入しなくても、将来に備えることは可能です。共働きであれば世帯主の死亡後も配偶者の収入があり、貯蓄や資産運用で生活費を準備することができます。また、医療費については国の高額療養費制度により、窓口負担が一定額を超えた分が払い戻されるため、過度な医療保険への加入は不要な場合もあります。保険料を支払う代わりにそのお金を貯蓄・資産運用することによって、お金を準備することも検討しましょう。
まとめ
「保険に入っておかないと不安」となんとなく保険に加入している人は多いようです。しかし、過剰な保障内容となっていたり、複数の保険に入っていると、無駄な保険料を払っている可能性があります。保険選びは、本当に必要な保障を見極めて、適切な保障内容を無駄のない保険料で準備することが重要です。みなさんの加入している保険をもう一度チェックしてみてはいかがでしょうか。
※一般的な生命保険の考え方であり、記事内で提示している保険金額や保険料は、あくまで一例であり、実際に必要となる保障額や適切な保険商品は個別で異なります。
